設備メンテナンスとビルメンテナンスの仕事の違い

設備メンテナンスとビルメンテナンスは対象が違う

設備メンテナンスとビルメンテナンスはどちらも「メンテナンス」を仕事とする職種ですが、それぞれ作業対象が異なります。対象が異なれば仕事の内容や範囲も異なってくるため、まずは設備メンテナンスとビルメンテナンスの特徴を把握しておきましょう。

幅広い設備管理を行う設備メンテナンス

設備メンテナンスとは文字通り「設備」をメンテナンスする仕事です。そしてここで言われる「設備」には、例えば厨房設備があったり空調設備があったり、水道設備があるなど実に様々なものが該当します。つまり設備メンテナンスとは、業種や業界、現場の条件や建物の種類といった条件を制限することなく、幅広く色々な「設備機器」についてメンテナンスを行う仕事を意味していることが特徴です。

そのため設備メンテナンスはビルメンテナンスのように建物の中の作業だけでなく、必要に応じて建物の外や仮設現場などで作業することもあるでしょう。

建物の管理を担うビルメンテナンス

ビルメンテナンスは「ビル（建物）」を全体的に管理して必要なメンテナンス作業を担当する仕事です。つまりビルメンテナンスの場合、対応する設備や機器はビルの中にあるもの、もしくはビルを正常に稼働させるために必要なものであり、業務範囲は設備メンテナンスと比較して限られています。

また、ビルメンテナンスは設備だけをチェックすれば良いわけでなく、ビル全体の環境を保全して、建物の中にいる人々が快適に過ごせるよう環境づくりに貢献することも必要です。

必要な資格は？

対応業務により異なる

前提として、設備メンテナンスでもビルメンテナンスでも、特定の資格を最初に有していなければ該当する職種に就けないといった制限はありません。つまり、無資格者であっても設備メンテナンスやビルメンテナンスの仕事に従事することは可能です。

ただし、設備メンテナンスでもビルメンテナンスでも状況によって様々な設備や機器を取り扱わなければならず、作業対象となるものの種類や条件によっては有資格者しか対応できないといったケースもあります。

そのため、設備メンテナンスやビルメンテナンスでは、資格取得が絶対条件でないものの、資格を持っていると対応可能な業務の幅が広がって有利になるのが事実です。

一般的に設備メンテナンスやビルメンテナンスで取得しておくと有利になる資格には、以下のようなものがあります。

• 第二種電気工事士
• 2級ボイラー技士
• 危険物取扱者乙種4類
• 第三種冷凍機械責任者

資格がないと給料が低くなる傾向

現時点で資格がなくても会社に就職できるチャンスはあります。実際、就職してから資格取得を目指す人も少なくありません。また、資格に応じて手当が付き給与アップを目指せることも重要です。

言い換えれば、資格がないと給料が上がりづらく、資格を持っている人と比べて相対的に低賃金になるケースも考えられます。

そのため最初から好条件を狙うのであれば事前に資格取得を目指すことも有効です。

設備メンテナンスとは深い知識が必要な仕事

設備メンテナンスの仕事は、ビルメンテナンスほど幅広い知識や資格は求められず、業務が設備に限定される一方、その分野に関しての深い知識が必要とされます。

しかし、設備メンテナンスの仕事は、業務を経験したことない方でも簡単な部品交換からはじめて、経験を積むことで知識を深めることもできる仕事。資格が無くてもはじめることが可能です。

ただし、ゼロから知識を深めたり、技術を身に付けたり、資格を取得したりするためには「多少きつくても自分のためにやり抜く」という覚悟が必要。

配属された現場によっても、仕事の内容や何度が違うということを就職や転職の前に理解しておきましょう。

ビルメンテナンスとは資格が必要な仕事

ビルメンテナンスは、オフィスビルやマンションなどのほか、商業施設やホテル、病院などの建物の維持管理をする業務です。

こうした施設内で働く人や住人、客などが安全に快適に建物を利用できるよう、衛生面や設備面などのメンテナンスをおこなうことが重要な仕事です。

また、ビル（建物）を適切に管理しておくことは、資産価値を維持することにもつながるため、利用者への快適性を維持するだけでなく、不動産としての価値も保全する重要な業務も含んでいます。

また、ビルメンテナンスの主な業務は、ビル（建物）設備管理業務のほか、衛生管理業務や警備業務などもあり、防犯セキュリティシステムの構築なども業務の一環とされているため、セキュリティ関連の資格や消防設備士、危険物取扱者など、法律上義務づけられている資格も含め、資格が必要とされることがほとんどです。

そのため、未経験からビルメンテナンスに転職するなら、設備管理や清掃といった現場の業務経験を積みながら、資格取得に励むことが必要になります。

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